歯医者の時間とお金と医療費控除
こんにちは。岡山なかの歯科・矯正歯科クリニック、院長の中野です。
「歯の治療を受けたいけれど、何度も通う時間がない」
「治療費がどれくらいかかるのか心配」
「医療費控除という言葉は聞くけれど、よくわからない」
歯科医院への通院を考えるとき、こうした不安を感じる方は少なくないと思います。今回は、歯の健康を守るうえで知っていただきたい「時間」と「お金」、そして「医療費控除」についてお話しします。
忙しい方ほど、早めの受診が大切です
歯科医院に通うには、診療を受ける時間に加えて、移動や仕事の調整も必要です。子育てや介護をされている方にとっても、通院時間を確保するのは簡単ではありません。
だからこそ、お伝えしたいのが「気になる症状を先延ばしにしないこと」です。
むし歯や歯周病は、早く見つけて適切に対応することで、治療期間や費用を抑えられる可能性があります。「もう少し我慢しよう」と受診を延ばすことが、結果的に大きな負担につながる場合もあります。
また、通院の見通しがわからないと、予定も立てにくいものです。「あと何回くらい必要ですか」「次回は何分くらいかかりますか」と、遠慮なくお尋ねください。私自身も、患者さんが生活の中で無理なく治療を続けられるよう、見通しを共有することを大切にしたいと考えています。
治療費は、その後のことも含めて考えましょう
治療方法を選ぶとき、費用は大切な判断材料です。保険診療と自由診療では、使える材料や治療方法、自己負担の仕組みが異なります。
ただし、「高額だから必ず長持ちする」「保険診療では十分に治せない」と単純に考えることはできません。大切なのは、ご自身のお口の状態に合っているか、どのような利点や注意点があるかを理解して選ぶことです。
治療前には、費用の総額だけでなく、通院回数の目安や治療後の管理についても確認しましょう。見た目、噛みやすさ、通いやすさなど、何を大切にしたいかを伝えていただくと、相談が進めやすくなります。
医療費控除は、負担を軽くするための制度です
医療費控除は、1月1日から12月31日までに、ご自身や生計を一にするご家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得控除を受けられる制度です。ご家族分については、申告する方が実際に支払った医療費が対象になります。
基本的な計算は、次のとおりです。
「対象となる医療費の合計-保険金などで補てんされる金額-10万円」
総所得金額等が200万円未満の方は、10万円に代えて総所得金額等の5%を差し引きます。控除額の上限は200万円です。
ここで気をつけたいのは、計算した控除額が、そのまま返ってくるわけではないことです。例えば、対象医療費が年間30万円で、保険金などの補てんがなく、差し引く基準額が10万円なら、医療費控除額は20万円です。この金額を所得から差し引いて税額を計算するため、実際の軽減額は所得や税率などによって変わります。
自由診療でも対象になる場合があります
「保険がきかない治療は医療費控除も使えない」と思われがちですが、そうとは限りません。
国税庁は、金やポーセレンなど、一般的に使われる歯科材料による治療費も対象になるとしています。ただし、病状に対して一般的な支出の水準を著しく超える部分は対象になりません。
歯列矯正も、年齢や治療目的などから必要と認められる場合は対象になります。一方、見た目を美しくすることだけを目的とした矯正は対象になりません。治療名や金額だけで判断せず、目的を確認することが大切です。
領収書と交通費の記録を残しましょう
治療のために利用した電車やバスの運賃も、医療費控除の対象になります。小さなお子さんに付き添いが必要な場合には、付き添う方の交通費も含められます。利用日、経路、金額をメモしておくと整理しやすくなります。なお、自家用車のガソリン代や駐車場代は対象になりません。
申告には医療費控除の明細書などを用意します。領収書は原則として確定申告期限等から5年間の保存が必要ですので、受け取ったときからまとめておきましょう。
時間やお金への不安から、必要な治療をためらっている方もいらっしゃると思います。まずは、そのお気持ちをお聞かせください。
私たちはお口の状態を確認し、治療の選択肢や通院の見通しをご説明します。医療費控除の個別の判断は、税務署や税理士にご確認ください。必要な制度も活用しながら、無理のない計画で、ご自身の歯を大切にしていきましょう。